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「変わるチカラ、届けます。」2026年の振り返りシリーズ、第2回です。
今回は、2月に開催した株式会社ミッションラーニング代表取締役・上田真士先生のセミナーを振り返ります。
上田先生は、人財育成や人財定着、中間管理職教育、組織づくりなどを通じて、企業の成長を支援されています。
企業の現場に入り、一方的に答えを与えるのではなく、社員と一緒に課題を整理し、人が育つ仕組みをつくっていくことが上田さんの支援の特徴です。
「社員が育たない」で終わらせていないか
多くの中小企業から、次のようなご相談をお聞きします。
・社員がなかなか育たない
・若手社員が定着しない
・管理職が部下を育てられない
・経営者の考えが現場まで伝わらない
・何度研修をしても、行動が変わらない
こうした問題が起きると、「本人の意識が低い」「もっと自覚を持ってほしい」と、社員個人の問題として捉えてしまいがちです。
しかし、本当に社員だけが原因なのでしょうか。
社員に求める役割が明確になっているか。
上司が成長を支援できているか。
相談や報告をしやすい関係があるか。
新しい仕事に挑戦する機会があるか。
成長を確認する仕組みがあるか。
社員が育つためには、本人の努力だけでなく、会社側の仕組みと環境も必要です。
私が捉えた5つのポイント
上田先生のセミナーを通じて、今西が特に重要だと捉えたのは、次の5点です。
1．人の問題を、社員個人だけの問題にしない
人財育成や定着の問題は、社員本人の意欲や能力だけで決まるものではありません。
会社の方針、上司の関わり方、仕事の任せ方、評価方法、コミュニケーションなど、さまざまな要素が関係しています。
まずは「社員が悪い」と考える前に、会社の仕組みに改善できるところがないかを振り返る必要があります。
2．中間管理職が、組織づくりの鍵になる
経営者が一人で、すべての社員を指導することはできません。
経営者の考えを理解し、現場に伝える。
社員の声や課題を把握し、経営者に伝える。
部下の仕事と成長を支援する。
中間管理職は、経営者と社員をつなぐ重要な存在です。
だからこそ、仕事ができる人を役職に就けるだけでなく、「人を育てられる管理職」として計画的に育成する必要があります。
3．研修を「受けて終わり」にしない
研修で新しい知識を学んでも、日々の仕事で実践しなければ、本当の変化にはつながりません。
学んだ内容を職場でどのように生かすのか。
実践した結果を誰が確認するのか。
うまくいかなかったときに誰が支援するのか。
研修と実務をつなぐ仕組みが必要です。
4．実際の役割を任せながら人を育てる
社員を育てるには、知識を教えるだけでなく、実際の仕事を任せることが大切です。
例えば、管理職教育を受けた社員を新しい部門の責任者候補とし、組織づくりそのものに関わってもらう。実践の中で課題を見つけ、外部の専門家が伴走しながら成長を支援する。
このように、人財育成と会社の課題解決を別々に考えないことが、組織の成長につながります。
5．経営者だけで抱え込まない
人や組織の問題には、社内にいるからこそ見えにくい部分があります。
また、経営者と社員という関係では、本音を聞き出すことが難しい場合もあります。
外部の専門家は、経営者の代わりに会社を動かす存在ではありません。経営者や社員と一緒に課題を整理し、社内で継続できる仕組みをつくるための伴走者です。
必要に応じて外部の知識や経験を活用することも、経営者の大切な判断だと思います。
人財育成は、会社の未来をつくる取り組み
人財育成というと、「研修を行うこと」や「知識を教えること」を思い浮かべるかもしれません。
しかし、本来の目的は、社員が成長し、その力を会社の成長につなげることです。
将来の管理職や責任者を育てる。
経営者の考えを現場につなぐ。
社員が自分の役割を理解し、自ら考えて行動する。
人が辞めず、安心して働き続けられる会社をつくる。
そのためには、単発の研修ではなく、自社の課題に合わせた継続的な取り組みが必要です。
「無料Web相談1時間」をご利用ください
「何から始めればよいか分からない」という経営者の方に向けて、上田真士先生による「無料Web相談1時間」をご用意します。
例えば、次のようなご相談に対応します。
・社員教育の進め方を整理したい
・中間管理職を育てたい
・若手社員の定着に悩んでいる
・経営者の考えが現場に伝わらない
・人事や教育の担当者がいない
・自社に必要な教育制度を考えたい
・組織の問題を第三者の視点で見てほしい
この相談は、契約を前提としたものではありません。
まずは、自社の現状や悩みを話し、何が本当の課題なのか、どこから取り組めばよいのかを整理するための時間です。
ご希望の方は、お問い合わせフォームで、「上田先生の無料Web相談希望」とお申し込みください。
社員が育たないと悩む前に、社員が育つ会社の仕組みになっているか。
2027年に向けて、自社の人財育成と組織づくりを、一度見直してみませんか。
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